アメリカの自殺事情

●友人のＳがラスベガスに会社を作ったとき、先輩の日本人社長から風変わりなアドバイスをもらった。

「ラスベガスで失敗する人間の大半は資金繰りに困ってカジノに手を出し、大金を失って再起不能になる。日本に戻る金もない奴らもいる。お前もそうなりたくなければ、カジノには手を出すな。ベガスで30年生きてきたオレが言うのだからウソじゃない」

●「分かりました。そうします」
威勢良くそう返事したものの、Ｓはカジノをやめるつもりはなかった。
カジノホテルは彼のクライアントであり、日常的に仕事でカジノに出入りする。
ちょっとした待ち時間、空き時間はつきもの。
そのとき目の前にあるゲームに興じることは彼の生活の一部だったのだ。
それに勝率も悪くない。

●ただ、先輩が言うようにベガスから撤退する経営者の多くがカジノで身を滅ぼしていることも知っていた。
そこでＳはデポジットを取り入れることにした。
カジノ用のプリペイドカードをつくり、そこに1万ドル入金した。
それを使い切ってしまったらプリペイドカード自体をシュレッダーにかけて3ヶ月はカジノを休む。
そのようにして大金をスッてしまわないようにした。

●あれから30年経った。
Ｓにとってカジノはやはり相性が良いようだ。
デポジットを使い切ったことは一度もない。
それどころか、複数の新会社を起ち上げたがそれらの資本金の大部分はバカラ（カジノの一種）で稼いだ。
博才がある人間が実際にいるものだとＳの話をきいて思う。

●かつてラスベガスは全米で一番自殺率が多い州だった。
しかも何年も続けてそうだった。
Ｓとはちがって大部分の人は博才がない。
大金を失い、人生を悲観して自ら命を絶つのだろう。
ラスベガスがあるネバダ州としても汚名返上をめざし、行政も業界も力をあわせて無料のホットラインを開設するなど、様々な対策をとった。
その結果ランキングは10位に下がってきた。

●ただここに来てアメリカは新たな自殺問題を抱えている。
それが、若年層の自殺急増である。
アメリカでは事故死（交通事故や薬物事故）に次いで多いのが自殺で、他殺を上回るというのだ。
ポジティブシンキングの国だから自殺者がほとんどいないと思っていたら大間違いなのだ。

●人口10万人あたりの自殺者の数は13.7人。世界で34番目。
日本はその上をいく14.3人で世界30位。
アメリカの方が低いではないかと思うが、2007年から2017年の10年間で24％も上昇したことが問題視されている。
とくに10歳から24歳の青年層の自殺率が56%も上昇していることにアメリカ社会は驚きを持って受け止めているという。

●巨額の教育ローンに苦しむ若者とその親たち。
これも米国が分断した理由のひとつだ。
バイデン政権もこの問題を重要視し、1万ドルの返済免除などを公約しているが果たしてどうなるのか全米が注視している。