続続続・「NRI 未来年表」と武沢未来予測

昨年の3時間10分遅れに続いて今年もバンコクから名古屋への帰路
TG646便は2時間遅れの出発だった。450バーツ（約1,500円）の食券をもらい、空港内を意味なく散策した。

政争、クーデター、テロ、国王の死去など重苦しい話題が続いていたタイだが、経済は堅調。最近また明るい兆しがでている。
バンコク経営講座に集まった10名強のバンコク在住経営者の職種はまちまちながら、いずれも増収増益を実現しておられた。

名刺交換などで「増収増益とは素晴らしいですね」と私がいうと、一様にきょとんとされる。
「増収増益することなどは当たり前」という顔なのだ。日本でも昭和中ごろは日本中の企業がそうだった時期があるが、タイやアジア諸国の多くでは成長して当たり前。

今回の「バンコク経営講座」には海外参加の方々も目立った。
東京、愛知、秋田、ラスベガス、ペナン島（マレーシア）、ベルギーなどからである。海外組のメンバーも多士済々で、5時間の講座はそうした方々の体験発表やビジョン発表などもあって盛りあがった。

さて、今日のメルマガは先週の続きで「未来予測」である。出典はNRI（野村総研）の「未来年表」だが、武沢独自予測も付けてある。

＜2026年～2050年＞

2026年9月：愛知県で第20回アジア競技大会開催

2026年まで：スペイン・サグラダファミリア教会が完成…当初予定では300年かかることになっていたが、半分弱の144年で完成することになる。その最大要因は IT 建築の発展らしい。技術は時代の進化を早めるということだ。

2027年：リニア中央新幹線（東京～名古屋間）が開業。品川・名古屋間が40分で結ばれ、料金は新幹線より700円アップ。

2028年：ロサンゼルスでオリンピック開催

2028年：中国の人口が14.2億人でピークに…中国もあと10年で人口減国家になる。

2030年：iPSなどの再生医療分野が成長し国内市場規模が1兆円に

2030年度まで：国内原発48基のうち半数が廃炉

2030年：インド、生産年齢人口（15歳～64歳）で中国を抜き世界一に

2030年度：住宅着工戸数が54万戸に減少…家が建たない、売れない「住宅冬の時代」に。新築住宅の大半がゼロエネルギー住宅になるなどハイテクノロジー化が進む。

2030年ごろ：臨海部と品川に地下鉄新線を整備

年間の訪日外国人旅行者が6,000万人に。（2017年は2,800万人）。
旅行消費額は15兆円に。…日本中で外国人を見かけるようになる。
しかも欧米・アジアだけにとどまらず、中近東や南米、アフリカ人の旅行者も増える。

産業構造が変化：産業別就業者数で医療・福祉分野が最大に

農林水産物・食品の輸出額が5兆円に拡大（2017年は7,500億円）
…メイドインジャパンは日本の工業製品のブランドだったが、農水産物がその仲間入りをする。

2020～2040年 世界の自動車がEVなど次世代車に大幅シフト。ガソリン車は少数派になる。

2034年：スイスが原発を全廃

2035年：中国が設備容量で世界一の原発大国に

2035年：生涯未婚率が男性で3割、女性で2割に（現状は男性2割、女性1割）…現時点で世界屈指に未婚率なのに、あと18年で更に増えるという予測。由々しき事態といえる。こうならない取組が必要になる。

2040年：世界の原発発電量が2012年対比2倍に

2045年：リニア中央新幹線（名古屋～大阪間）が開業

世界の認知症患者数が1億3,550万人に増加…2017年は4,700万人なので、3倍ほどになる。

2045年：人口知能が人間の能力を追い抜く。その結果、労働者の49％が仕事を失う

2050年：世界の人口は97億人、日本の人口が9,707万人に減少する

2050年までに：世界の子ども人口の40％がアフリカに…アフリカが経済的にも政治的にも影響力をもつ。

2050年：自動運転の市場規模が4兆6千億円に

＜2026年～2050年 武沢独自予測＞

・ホワイトカラーサラリーマンのプロ化が進む。就業形態が多角化し、正社員として毎日一定の場所に通う人は減る。必要に応じて必要な場所で働く。複数の企業や組織と契約して働くプロサラリーマンが急増する。

・経営者の相互活用社会になる。できる社長は100社以上の会社で取締役や顧問を請け負うようになる。

・イタコのロボット化がすすむ。それによって故人が AI ロボットを通して蘇る。まるでそこに故人がいるかのように話し相手や相談相手になってくれる。
そのあたりについては、武沢小説「イタッコ二号の冒険」で『月刊社長最前線！』に連載中。

・インドの影響力が高まる。ヒンディー語（インド語）を学ぶ人が増える一方、自動翻訳の発達で外国語を学ぶ必要がそもそもなくなる。

＜明日はこの稿のラスト、2051年～2100年までの予測です＞