Rewrite：2014年3月21日（金）
商業の歴史を見ていくことで明日のヒントをつかもうとしている。
昭和２０年代の後半から３０年代の後半までの約１０年間は、百貨店を除くと、「業種店」の時代であった。「業種店」とは、取り扱い製品によって○○屋と呼ぶことができる商売の形態をさす。たとえば、肉を売るのが肉屋、魚は魚屋、呉服は呉服屋、金物は金物屋だ。至極わかりやすい。
「メーカー→商社→一次問屋→二次問屋→小売店→消費者」という流通経路であり、商品も情報も上から下に流れた。その結果、川上が圧倒的に強い時代でもあった。ところが昭和４０年代に急成長したスーパーは、○○屋というジャンルで商売を特定することはできない。なぜなら肉売り場もあれば服売り場もあり、運動具も靴も売っている。それこそ、何でも揃っている。都心にある百貨店と違い、郊外の駐車場付き店舗で、接客もなければ過剰包装もなく、価格が安い。
このように、顧客サイドに立って新しい事業形態をつくりあげた店舗のことを「業態店」という。
業種店のもっていた前近代的な要素をすべて否定し、近代的かつ科学的な小売業へと変身をとげた。この業界にとって、昭和３０年代後半からの約２０年間は、業種店から業態店へと脱皮するための変質期であり、こぞってアメリカにモデル探しに出掛けた時代でもあった。
そして平成時代の今日、○○屋というような「業種店」で成長をとげている企業は、ほとんど存在しない。地方の旧商店街で、家業として生き残っているだけだ。もはや業態店にならない限り、企業としての成長が見込めない時代になってしまったのだ。
さらに今では、業態店のなかでもごく一部の企業しか成長できない環境になってきた。一握りのトップ企業だけがめざましい成長を遂げ、それ以外は苦戦するという構図が広がりつつある。これは商業に限った話ではない。あらゆる業界が例外なく、新しい業態作りが求められている。顧客や市場の視点から事業の枠組みを作り直すことが急務なのだ。
一つの業態が成長を維持できる年数は限られている。私たちが、徒歩、自転車、そして車へと乗り物を替えてきたように、業態も陳腐化する前に替えていかねばならない。あなたの会社の飛躍のいかんは、この業態開発にかかっていると言っても過言ではない。
