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投資できるアメリカ企業14社

好調な国家経済を支えるアメリカ企業。

時価総額世界首位の Apple を始め、世界一の富豪になったジェフベゾス(Amazon)、富豪の常連ウォーレンバフェット(Berkshire Hat-haway)、ビルゲイツ(Microsoft)などをみていてもスケールの大きさが際だつ。

当然ながら経営の4K を実現している会社は日本の115社以上あって然るべきだが、今回は14社(うち2社は中国企業)をご紹介するにとどめる。
その理由は、私の手元にある『米国会社四季報』(2018年春夏号)に掲載されている企業そのものが639社と少ないからである。
日本の『会社四季報』が約3700社掲載されているのに比べれば5分の1以下なのでやむを得ないかもしれないが、そのあたりをお含み置き願いたい。

では、さっそく14社のリストをご紹介しよう。例によって、左から会社名、事業内容、営業利益率、自己資本比率の順である。

1 アマゾン・ドットコム クラウドサービス、EC 2.3% 21.1%
2 アルファベット Google検索、YouTube 26.1% 77.3%
3 フェイスブック SNS 49.7% 88.0%
4 エヌビディア グラフィックボード、他 33.0% 66.5%
5 テスラ IoT、自動運転、自動車製造 -13.7% 14.8%
6 アドビ・システムズ ソフトウェア 29.7% 58.2%
7 マリオット・インターナショナル ホテル 11.0% 15.6%
8 ドーバー 工業製品・整備 12.7% 41.1%
9 TALエデュケーション 中国の学習塾 12.8% 35.2%
10 シェイク・シャック 健康志向グルメバーガーチェーン 9.8% 36.1%
11 マリンクロット 特殊医薬メーカー 16.4% 42.7%
12 グローバル・ペイメンツ クレジットカードの電子決済サービス 16.4% 29.2%
13 アカマイ・テクノロジーズ 世界最大のクラウド配信・プラットフォーム 15.1% 71.9%
14 シーナ 中国ポータル。ニュース、金融、自動車、他 24.5% 71.9%

このリストをご覧になって「どうしてあの会社が入ってないの?」と疑問に思われるかもしれない。
たとえば、Appleや Microsoft、Netflix が入っていない。その理由は、過去5年間の業績のなかに、一度でも減収や減益(または赤字)があった場合は、成長に一貫性がないという理由で除外するからだ。
上記の会社はそれが理由でリストに入っていない。
高い成長を維持しながら、同時に高い収益を維持することがいかに困難であり、このリストの企業がいかに偉大か分かる。

Amazon 株 は2016年10月から毎月のおこづかいから積み立て感覚で株を買っている。ネット証券で毎月買うと決めたのだ。
最初は700ドルぐらいだった。日本円も1ドル105円だったので、一口7万円代で買えた。
その後の1年9ヶ月、ほぼ一貫して株価は上昇をつづけ、昨日の終値は1,842ドルである。株価が2.6倍になり、日本円も113円近くになったので一口21万円になった。ここまでくると、おこづかいの範疇を超えてきたので、ときどき休みを入れながら買い続けることになる。

狙うのは最低でもテンバガー(株価10倍)で、できればハンドレッドバガー(株価100倍)を経験してみたい。
当然、テンバガー以上を狙うには銘柄選びに厳しい条件が必要になる。
株式投資を語れる資格は私にはないが、以下は独り言だと聞き流していただきたい。

投資対象は今回のリストのように4K を実現している会社が望ましい。だが、4K 実現企業はすでに株価が高くなっていることが多く、なるべくもっと早い段階で4K 企業リストに入りそうな会社を見抜きたい。事業の将来性、業績の変化、経営者の言動をよくチェックすれば、ある程度判断できるようになるはずだ。

さらにいえば、「オーナー経営者(創業者)」で、年齢は55歳以下であることが望ましい。
理念やビジョンがしっかりしていて一貫性があること。人品がいやしくないこと。極端なことを発言して物議をかもしたり、ハデな車を乗り回したり、著名人と交際するなどの浮き名を流す経営者は投資対象にならない。
したがって私の場合、会社に投資するというより経営者に投資するという観点もつよい。

オーナー経営者でない会社でも社長が「中興の祖」であれば投資したい。中興の祖とは、変革のリーダーだ。
たとえば、任天堂にファミコンをもたらした山内溥(やまうちひろし)氏や、セブンイレブンをつくり最後は追われた鈴木敏文氏、社内では火の玉ジャックと恐れられたジャックウエルチ(GE)などは典型的な「中興の祖」である。こういう経営者はオーナー社長でなくとも投資できる。

今日はここまで。
あすは「ウィークリー雑感」の日なので中国の注目企業は来週月曜日にお届けしたい。