毎年3月、6月、9月、12月にきちんきちんと発売されてきた『会社四季報』と『日経会社情報』の両誌。
『会社四季報』は東洋経済新報社が1936年（昭和11年）6月7日に創刊号を出して以来、81年の歴史がある。こんなに歴史があるとは知らなかった。一方の『日経会社情報』は日本経済新聞社が1979年３月に創刊しているので、こちらは38年の歴史となる。
私も覚えているが『日経会社情報』が出たとき、「会社四季報はなくなるのではないか」などと噂されたが、その後も7割強という圧倒的トップシェアを続けている『会社四季報』。
『日経会社情報』に載る業績予想は会社予想の数字をそのまま使っているが、『会社四季報』の業績予想は東洋経済新報社が独自調査したもの。そちらの方がよく当たる、と調査力の高さが人気の理由になっているのだろう。
『会社四季報』は、1956年当時は1号あたり4万部程度の売れ行きだったが、61年には20万部を突破。70年代半ばには50万部を超え、バブル期の90年には100万部に到達した。会社は正式な部数を公表していないが、いまでも毎号数十万部は売れているとみられている。
『会社四季報』と『日経会社情報』の両誌は投資家のバイブルで、発刊されるその日に書店に走る個人投資家も多い。証券マンにとってもこの両誌は必需品で、新入社員はこの2冊を強制的に読まされることもあった。特に客先回りを担当する証券営業マンは自社（証券会社）の名前を印刷した『会社四季報』を配って歩いた時代もあった。その見返りとして売買注文をもらって歩いたわけで、そうした古き良き牧歌的な株式投資の時代もあった。
最近はネット証券全盛となり、証券会社の店先に投資家が集まらなくなった。オンライン投資の多くは紙媒体の情報誌を以前ほどは買わない。オンライン証券のサイトに情報があるからだ。そんなことから『会社四季報』は2013年12月に「会社四季報オンライン」をオープンさせて、最新データのマメな更新のほか、文書検索や過去の四季報閲覧機能などを使えるようにした。
一方の『日経会社情報』はさらに大胆な改革を行った。なんと紙媒体『日経会社情報』を2017年3月号を最後に廃刊してしまったのだ。
正式には「休刊」となっているが、おそらく再刊されることはないだろう。
それにかわってスタートさせたのが、有料デジタルサービス『日経会社情報DIGITAL』。上場企業の決算発表や株価情報、企業のニュースをタイムリーに提供するとともに、ニュース連動の注目株検索や銘柄の自動比較機能を備え、投資や会社分析にいっそう役立つ商品に生まれ変わったという。
『会社四季報』誌は今後も発行される見通しだが、両雄の新たな戦いはDigitalという新しいフィールドに移ったともいえる。
なりゆきに注目したい。
★会社四季報オンライン https://shikiho.jp/
★日経会社情報 DIGITAL http://www.nikkei.com/nkd/
